2018
平成30年 |
- 「HRブリッジ」人材紹介事業開始(有料職業紹介事業許可番号13-ユ-309813)
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2017
平成29年 |
- 専門店店長プログラム「THE DOOR」を開発
- 営業力強化コンサルテーション「Sales Team Building」を開発
- 公益社団法人福島相双復興推進機構と事業再生・再生支援に係るコンサルティング基本契約締結
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2016
平成28年 |
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2015
平成27年 |
- 職業性ストレス診断プログラム「OS-Checker」を開発
- 流通業・サービス業のコンサルティングサービス強化のため
組織再編し流通サービス研究部を創設
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2014
平成26年 |
- 11月:第59期コンサルタント養成学校開校
- 4月:国土交通省 土地・建設産業局より
「平成26年度中堅・中小建設企業の海外進出支援事業[ベトナム]」を受託(翌年、同事業[インドネシア]を継続受託)
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2013
平成25年 |
- 業界研究「金融の業界知識 基礎編」コースが
(株)NTTデータユニバーシティの第1回Products Award Business2013を受賞
- ニッコン建設業フォーラム・建設業経営者交流会開催
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2012
平成24年 |
- 国内某メーカーより海外工場の人材改革プロジェクト(2年間)を受託
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2011
平成23年 |
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2010
平成22年 |
- 事業再生プログラム開発による金融機関とのタイアップ
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2009
平成21年 |
- 全国商店街支援センター「繁盛店」づくり受託(以後継続)
- 組織・人材アセスメントツール整備(MAP-1、リフレクター等)
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2008
平成20年 |
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2006
平成18年 |
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2005
平成17年 |
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2002
平成14年 |
- 全能連認定資格ITPS(ITプランニングセールス)開発
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2001
平成13年 |
- スーパーマーケットのパート戦力化「技術審査制度」開発
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2000
平成12年 |
- e-Learning事業(学Bel君)、CRM事業(ふ~ぷ)等 e-Business進出
- 百貨店のCS自主調査実施(以来継続実施)
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1999
平成11年 |
- 組織体制をラボラトリー(研究所)に改編(情報ビジネス、建設産業、百貨専門店、食品サービス、人材マネジメント、地域経営)
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1998
平成10年 |
- ISO認証取得支援事業に進出、以来認証取得は600社を越える
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1997
平成9年 |
- オランダPiMedia社及びHRD研究所との共同による360度評価“リフレクター”の日本版開発販売
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1996
平成8年 |
- 建設業向けコンサルティングを強化、建設産業システム研究所を設置
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1995
平成7年 |
- 21世紀の建設産業の在り方を研究する産学共同の経営研究会「THINK-21」を設置
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1994
平成6年 |
- 建設業向けに新経営事項審査評点計算ソフト「経審博士」を(株)建設経営サービスと共同開発
- 第2ニッコンビル完成
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1993
平成5年 |
- 管理者養成プログラム「MTS」ベーシックコース開発 オプションコース開発(’94.12)
- JA石川の水稲新品種“ほほほの穂”のトータルマーケティングを展開以降、全国の営農マーケティング受託多数
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1990
平成2年 |
- 採用内定者向け教材「チャレンジthe社会人」を開発
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1988
昭和63年 |
- コンサルティング技術向上のため「第1回商品発表大会」開催、以後毎年実施
- アスミック、パイオニアとの提携・協力で、LD「生鮮単品マニュアル」を開発
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1987
昭和62年 |
- (財)北海道市町村振興協会主催の「北海道市町村交流会議」に企画協力。以来2004年まで継続協力
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1986
昭和61年 |
- 営業部門強化の集大成として、新しいコンサルテーションシステム「COMBAT」を開発
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1985
昭和60年 |
- 中小企業庁のコミュニティマート構想プロジェクトを受託(金沢市片町商店街)以降実績多数
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1984
昭和59年 |
- コミュニティ・ホテルを業態開発。以降、ホテルの開業支援実績多数
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1980
昭和55年 |
- 地域開発研究所を設置。国・県・地方自治体等を中心として地域計画の調査・策定指導を担当
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1979
昭和54年 |
- 教育部を新設し、教育用テープの制作販売を開始。以後ビデオソフト、DVD、e-ラーニングに発展
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1977
昭和52年 |
- 代理店ニッコン千葉を開設 以後、高松(’88.1)福島(’95.8)新潟(’96.1)多摩(’98.1)静岡(’03.10)北東北(’10.2)横浜(’10.10)金沢(’11.1)を開設
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1974
昭和49年 |
- 出版部を新設し、経営書籍の発行を開始
- 東南アジア4ヶ国での「社会開発関連調査」を実施。この後も、海外プロジェクト多数
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1972
昭和47年 |
- 地域の振興計画策定の需要に応え、地域開発研究部を新設
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1971
昭和46年 |
- ADテスト・分析プログラム、財務分析プログラムを開発
- モチベーション・アナリシス・プログラム(商標MAP)を開発
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1970
昭和45年 |
- ニッコン手帖(プランダイアル)がビジネスショーで金賞とアイデア賞を受賞
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1969
昭和44年 |
- (株)ニッコン商事を設立(’97.4(株)ニッコンクリエーション改称) (’69.6)(株)ニッコンを設立
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1965
昭和40年 |
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1963
昭和38年 |
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1962
昭和37年 |
- 第1期経営コンサルタント養成学校開校(内部コンサルタント育成機関)以来58期まで実施
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1961
昭和36年 |
- 三洋電機と業務提携し、三洋系列販売店専門の指導機関として「経営研究所」を創設
- 本部事業所を現住所へ移転 (’61.5)(株)販売促進を新宿区下落合に設立
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1958
昭和33年 |
- 名古屋営業所を開設、その後、札幌(’58.9)大阪(’59.7)福岡(’60.7)仙台(’65.12)広島(’66.1)金沢(’79.8)を開設
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1956
昭和31年 |
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