沿革

沿革

2018
平成30年
  • 「HRブリッジ」人材紹介事業開始(有料職業紹介事業許可番号13-ユ-309813)
2017
平成29年
  • 専門店店長プログラム「THE DOOR」を開発
  • 営業力強化コンサルテーション「Sales Team Building」を開発
  • 公益社団法人福島相双復興推進機構と事業再生・再生支援に係るコンサルティング基本契約締結
2016
平成28年
  • 創業60周年
2015
平成27年
  • 職業性ストレス診断プログラム「OS-Checker」を開発
  • 流通業・サービス業のコンサルティングサービス強化のため
    組織再編し流通サービス研究部を創設
2014
平成26年
  • 11月:第59期コンサルタント養成学校開校
  • 4月:国土交通省 土地・建設産業局より
    「平成26年度中堅・中小建設企業の海外進出支援事業[ベトナム]」を受託(翌年、同事業[インドネシア]を継続受託)
2013
平成25年
  • 業界研究「金融の業界知識 基礎編」コースが
    (株)NTTデータユニバーシティの第1回Products Award Business2013を受賞
  • ニッコン建設業フォーラム・建設業経営者交流会開催
2012
平成24年
  • 国内某メーカーより海外工場の人材改革プロジェクト(2年間)を受託
2011
平成23年
  • グローバル人材プログラム開発着手
2010
平成22年
  • 事業再生プログラム開発による金融機関とのタイアップ
2009
平成21年
  • 全国商店街支援センター「繁盛店」づくり受託(以後継続)
  • 組織・人材アセスメントツール整備(MAP-1、リフレクター等)
2008
平成20年
  • 新潟県職員研修のターンキー方式受託
2006
平成18年
  • 50周年を迎える
2005
平成17年
  • 群馬県職員研修のターンキー方式受託
2002
平成14年
  • 全能連認定資格ITPS(ITプランニングセールス)開発
2001
平成13年
  • スーパーマーケットのパート戦力化「技術審査制度」開発
2000
平成12年
  • e-Learning事業(学Bel君)、CRM事業(ふ~ぷ)等 e-Business進出
  • 百貨店のCS自主調査実施(以来継続実施)
1999
平成11年
  • 組織体制をラボラトリー(研究所)に改編(情報ビジネス、建設産業、百貨専門店、食品サービス、人材マネジメント、地域経営)
1998
平成10年
  • ISO認証取得支援事業に進出、以来認証取得は600社を越える
1997
平成9年
  • オランダPiMedia社及びHRD研究所との共同による360度評価“リフレクター”の日本版開発販売
1996
平成8年
  • 建設業向けコンサルティングを強化、建設産業システム研究所を設置
1995
平成7年
  • 21世紀の建設産業の在り方を研究する産学共同の経営研究会「THINK-21」を設置
1994
平成6年
  • 建設業向けに新経営事項審査評点計算ソフト「経審博士」を(株)建設経営サービスと共同開発
  • 第2ニッコンビル完成
1993
平成5年
  • 管理者養成プログラム「MTS」ベーシックコース開発 オプションコース開発(’94.12)
  • JA石川の水稲新品種“ほほほの穂”のトータルマーケティングを展開以降、全国の営農マーケティング受託多数
1990
平成2年
  • 採用内定者向け教材「チャレンジthe社会人」を開発
1988
昭和63年
  • コンサルティング技術向上のため「第1回商品発表大会」開催、以後毎年実施
  • アスミック、パイオニアとの提携・協力で、LD「生鮮単品マニュアル」を開発
1987
昭和62年
  • (財)北海道市町村振興協会主催の「北海道市町村交流会議」に企画協力。以来2004年まで継続協力
1986
昭和61年
  • 営業部門強化の集大成として、新しいコンサルテーションシステム「COMBAT」を開発
1985
昭和60年
  • 中小企業庁のコミュニティマート構想プロジェクトを受託(金沢市片町商店街)以降実績多数
1984
昭和59年
  • コミュニティ・ホテルを業態開発。以降、ホテルの開業支援実績多数
1980
昭和55年
  • 地域開発研究所を設置。国・県・地方自治体等を中心として地域計画の調査・策定指導を担当
1979
昭和54年
  • 教育部を新設し、教育用テープの制作販売を開始。以後ビデオソフト、DVD、e-ラーニングに発展
1977
昭和52年
  • 代理店ニッコン千葉を開設 以後、高松(’88.1)福島(’95.8)新潟(’96.1)多摩(’98.1)静岡(’03.10)北東北(’10.2)横浜(’10.10)金沢(’11.1)を開設
1974
昭和49年
  • 出版部を新設し、経営書籍の発行を開始
  • 東南アジア4ヶ国での「社会開発関連調査」を実施。この後も、海外プロジェクト多数
1972
昭和47年
  • 地域の振興計画策定の需要に応え、地域開発研究部を新設
1971
昭和46年
  • ADテスト・分析プログラム、財務分析プログラムを開発
  • モチベーション・アナリシス・プログラム(商標MAP)を開発
1970
昭和45年
  • ニッコン手帖(プランダイアル)がビジネスショーで金賞とアイデア賞を受賞
1969
昭和44年
  • (株)ニッコン商事を設立(’97.4(株)ニッコンクリエーション改称) (’69.6)(株)ニッコンを設立
1965
昭和40年
  • 現社屋ニッコン本社ビル完成
1963
昭和38年
  • (株)日本コンサルタントグループと改称
1962
昭和37年
  • 第1期経営コンサルタント養成学校開校(内部コンサルタント育成機関)以来58期まで実施
1961
昭和36年
  • 三洋電機と業務提携し、三洋系列販売店専門の指導機関として「経営研究所」を創設
  • 本部事業所を現住所へ移転 (’61.5)(株)販売促進を新宿区下落合に設立
1958
昭和33年
  • 名古屋営業所を開設、その後、札幌(’58.9)大阪(’59.7)福岡(’60.7)仙台(’65.12)広島(’66.1)金沢(’79.8)を開設
1956
昭和31年
  • 日本橋茅場町に販売促進研究所を創業

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