教育体系設計コンサルティング

教育体系設計コンサルティング

「成果の出る」人材育成制度構築のために

人材育成制度の整備は人事・教育部門が取り組む重要課題のひとつですが、人事教育部門だけが取り組んで完結するものではありません。社員の能力開発であるかぎり、主役は社員本人であって人事部門ではないことは明らです。また各部門の積極的な参画と支援がなければ効果的な人材育成はままなりません。

人材育成の段階的な取組

教育制度を整備しても、それを動かす管理者のマネジメント能力が伴わなければ教育のしくみは絵に描いた餅になる可能性があります。人材育成をサポートするための“しくみ(制度)”構築を推進すると、より効果の高い人材育成制度となります。

  1. マネジャーの資質向上への取り組み
    ・各階層別のマネジメント能力育成
  2. 人材育成制度の構築(教育体系の設計)
    ・人材像、教育体系、教育プログラム
    ・OJT支援ツール(チェックリスト)
  3. 教育と人事諸制度の結びつけ
    ・人事制度、目標管理制度の構築・運用
    ・企業内キャリア体系の個人別管理の実施
    ・意図的、計画的な異動・ローテーションの推進
    ・メンター制度の効果的活用 など

教育体系設計のコンサルティングステップ

各社の現状により進め方は異なりますが、概ね次のようなステップで進めます。

STEP1:現状把握
内容 トップ・各部門ヒアリング、人事制度など各種業務規程の確認などを通じて、業務実態や教育ニーズ、実施している教育内容などを調査・把握し、今後の課題を導きます。(1)人事関連資料の収集

①経営ビジョン、中期経営計画などの今後の事業計画に関する資料(求める人材像との整合性を図ります)
②人事制度などの各種業務規定集(職務基準書、評価制度 等)

(2)ヒアリング

①社長・役員…経営ビジョン、今後の求める人材像などの確認
②人事担当者…現状の問題点と改善の方向性などの確認
③部門責任者…現状の人材育成に関する問題点などの確認
④その他…各担当者、人事・教育部門への現状の確認

(3)現状分析・ご報告

(1)と(2)より現状の問題点を分析し、経営層へ報告

STEP2:現状把握
内容 経営理念および経営方針、トップの人材育成に関する基本的な考え方に基づき、会社としての人材育成の目的および基本方針を設計します。また、それらを受けて求める人材像やキャリア・パスなどを検討していきます。

(1)人材育成基本方針の策定
 STEP-1を踏まえて問題点と今後の課題としてとりまとめ、人材育成の骨格案を作成しご提案いたします。
(2)人材育成基本方針の協議・決定
検討を進めた後、経営層への報告を行い目的・方針の共有を図ります。
(3)人材像・キャリアパスの協議・検討
 協議により人材像とキャリアパス(案)を策定します。必要に応じて各部署の代表者に参加いただきます。
(4)求める人材像の明確化

STEP3:教育体系の設計
内容 STEP1~3より導き出された課題に対して、中・長期的な視点で人材育成制度の基本体系を設計します。

(1)仮教育体系の作成
 事前に弊社で各教育体系の検討をいたします。
①職務別(営業職・製造職・事務職など)
②階層別(経営幹部・管理・監督職・一般社員・新入社員など)
③課題別(経営戦略に直結した戦略的テーマ、PC・語学など)
(2)人事担当者との協議・検討
 人事担当者と弊社による検討を中心とします。必要に応じて各部署の代表者に参加をいただきます。
(3)人材育成制度の基本体系完成

STEP4:教育方法・プログラム
内容 職務別・階層別・課題別の各研修講座に対し、最も適切な教育方法(OJT、OFF-JT、自己啓発)を検討します。また、各研修講座に対するカリキュラム(目的、教育項目、対象、時期、日数、時間等)を作成します。

(1)研修講座のカリキュラム作成
 弊社の人材育成ノウハウ(研修ツール・テキストなど)をもとに案を作成します。
階層別・職務別・課題別の研修カリキュラムを作成
(2)人事担当者との協議・決定
 人事担当者とニッコンによる協議を中心とします。必要に応じて、各部署の代表者に参加いただきます。
(3)教育方法と研修講座カリキュラム完成

STEP5:OJT推進ツール
内容 明確化された人材像・育成基準を日常のOJTに活用できるよう編集し、ステージごとの要件をOJTチェックシートとしてとりまとめます。

(1)OJT推進ツールの作成
 人材像育成基準及び弊社の人材育成ノウハウ(研修ツール・テキストなど)をもとに、チェックシート案を作成します。
※この中にはOJTマニュアル・業務マニュアルなどのマニュアル類、テキストは含みません。
(2)人事担当者との協議・決定
 人事担当者と弊社による協議を中心とします。必要に応じて各部署の代表者に参加いただきます。
(3)OJT推進ツールの完成

 

※プログラムは一例です。プロジェクトの企画・実施にあたっては当社の営業担当者がお伺いし、お客様の目的、対象者などを確認させていただいた後、オリジナルプログラムの設計をいたします。